JAPARIグループ

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JAPARIグループ(JAPARI GROUP Ltd.)は、日本国内に拠点を置く世界最大の自然公園「ジャパリパーク」を運営している、国内最大規模の企業連合体です。従業員数は2057年現在で組織全体で53,200名にのぼり、また国内外32箇所に主要拠点を置いての活動を行っています。

JAPARIグループのその成り立ちは古く、1999年に「地球上の動物を可能な限り保護していく」という理念のもと、それに賛同した幾つかの個人、法人、NPO団体等からの出資で設立された環境保全事業団体「日本動物保護先端研究社」に由来します。

当時は国内外を含む多くの動物園やサファリパーク、その他の研究機関等に積極的な寄付や出資をする、また森林や河川等を買収し独自管理するなどといった環境保全事業などに力を入れていました。その組織的規模は現在のJAPARIグループの3倍程度と言われています。

しかし、2027年段階までに環境問題はさらに大きなものへと変貌し、その活動に多くの打撃を受け、日本動物保護先端研究社は存続を危ぶまれるような状況となりました。そのような状況の中で、当時買収済みであった小笠原諸島付近に出現した火山島での不可思議な現象の存在に目をつけました。この現象については当時の社内の多くの研究者やスタッフは、打開策として活用できるものではないとして火山島の調査について消極的でしたが、カコ博士を主導とする調査チームからの230ページにのぼる一連の調査報告書の提出が決め手となり、後のジャパリパークとなる設立計画「ジャパリパーク・プロジェクト」が発足しました。それ以降、日本動物保護先端研究社は運営上の整理のため内部改革が推し進められ、2034年に新たにその略称から採用された名称として、通称「ジャパリ財団」が設立されました。同年9月には「JAPARIグループ」が、ジャパリ財団を大手株主とする持株会社として2035年に設立されました。

2057年現在において、ジャパリパークはJAPARIグループの中核事業となっており、年間2000万人以上の来場者数を誇ります。

経営理念

前身である日本動物保護先端研究社の設立提言者であり、最終的な設立者である████氏によって提唱された理念は、現在のジャパリ財団及びJAPARIグループ全体の標語として受け継がれています。その原点となる、2003年に開かれた環境問題シンポジウムにて████氏がお読みになられたスピーチ内容の一部が以下の通りとなっています。

人類はおよそ10000年以上の間に、多くの生物を殺し利用してきました。その生命活動の中で、絶滅が確認されている動物も少なくはありません。いえ、寧ろ確認されていない絶滅動物のほうが遥かに多いでしょう。
そうです、我々人類は、生物界の頂点として君臨している故に、他の生物をとにかく蹂躙してきました。ですが、これは誰かがああしたからとか、こうしたからというわけではなく、人類というものはそうしないと生きていけなかったのです。
しかし、もはや事態は「仕方がなかった」で済まされるような状況にありません。既にご存じの方もいらっしゃるかもしれませんが、人類の活動によって、世界の環境状態は悪化の一途を辿っていることは明白です。各国家も同様に環境問題への対策を講じています。

（中略）

そしてこの行動は功を成している点も多くあります。具体的には2000年に発行された世界同時環境維持規定条約の制定と加盟によって、我が国家だけでも前年度からの二酸化炭素排出量の15%以上の抑制などが実現するなど、環境状態はある程度安定を維持できるようになっています。ですから、我々は行動さえ起こせば、この問題を必ず解決できるのです。それは個人の意識的レベルまでに言及しなければなりません。勿論簡単なことではないでしょうが、それでも必要なことなのです。

（中略）

それはまだ私が提唱したいことの一環に過ぎませんが、私がいいたいことは、人類は生物界全体の統治者として、全世界の環境や動物たちを安定して維持し保護し続けなければならないという「責任」をもっているということです。これは、今まで生物界を蹂躙してきた我々の大きな責任なのです。ですから、今ここに私は日本動物保護先端研究社という、一つの転機となれるような最高峰の環境研究組織を設立し、その中で彼等を守り通せるよう行動を起こしていく必要があるのではないかというわけです。

この意見に賛同してくださる方がいるのなら、ぜひともこの後の組織的理念と段階的行動計画についての討論にもご参加してくださればと思います。これをもって私のスピーチとさせていただきます。

2003年10月31日 - 環境問題シンポジウムでの████氏の序文

以上のうち、太字となっている部分が関連組織全体の基本理念として受け継がれ続けています。そのため、ジャパリパーク設立に際しても「全世界の動物を収容して堅持し続ける」という根本規範に基づき企画されていました。注意点として日本動物保護先端研究社から現在の組織形態に移行される際に、営利的要素を含んだ活動も一部認められる形となっているため、パーク自体の活動は一部営利的な側面も含んでいます。

ジャパリ財団について

ジャパリ財団は、正式名称は「公益財団法人 ジャパリ環境保護財団」と呼ばれており、2034年に正式に設立が認められた環境保護団体の一つです。███氏を代表者として組織としては国内最大規模の事業展開を行っており、ジャパリパーク運営のための資金捻出の他に、全世界の認証済みの動物園/水族館/動物研究組織/環境保護団体等に対しての実効的支援事業を展開しています。また国際自然保護連合との共同計画として、絶滅動物の復活を目指した「グリーンリスト・プロジェクト」の実行役を担っています。

JAPARI傘下企業

日本動物保護先端研究社はジャパリパーク設立に際して各組織からの支援から独立し、現在はジャパリ財団からのみの大手支援を受けるグループ企業として再編成されました。その際に幾つかの子会社・提携会社を有しており、それぞれはジャパリパークの運営に欠かすことの出来ない存在となっています。以下はそのうちの代表的な傘下企業です。

• ジャパリ・インコーポレイテッド(Japari Incorporated)

ジャパリ・インコーポレイテッドは、現在のジャパリパークの総運営元であり、パーク運営に関する強い権限を有しています。ジャパリ・インコーポレイテッドの全株はジャパリ財団のみが有しているため、実質的なパークの総監督はジャパリ財団によって行使される面が大きくあります。パーク運営事務局や倫理委員会を内在し、来場者の案内や説明やフレンズに対してのハラスメント対策活動など、必要に応じた柔軟な対応を行えるよう常に万全な活動体制を維持しています。

• ジャパリパーク・サファリ(JapariPark Safari)

ジャパリパーク・サファリは厳密には企業ではなく、ジャパリ・インコーポレイテッドの下位組織に分類されます。その内部にはジャパリパーク動物研究所などといった研究機関が存在し、絶滅動物の復元研究、ジャパリ島の火山に関する研究、サンドスターの調査、フレンズの身体的研究を全面的に行っています。ジャパリパーク動物研究所には、主に絶滅動物の復元に関する多くの実績を残していることで有名である、パーク設立のきっかけとなったカコ博士が副所長として所属しています。

• ジャパリテック株式会社(JapariTec Co.,Ltd.)

ジャパリテックは、パーク内の設備の補修や点検、小型電子製品の開発などを行っていることで知られています。パーク内で使用される通信端末や小規模設備の多くはジャパリテック製であり、常駐する整備員は3割がジャパリテックに所属しています。現在は試験運用中であるパーク案内補助デバイス(コードネーム: ラッキービースト)の開発に注力しています。

• ㈱ジャパリ重工(JHI Ltd.)

ジャパリ重工は、パーク内の大規模な管理区画や保護設備の建設、作業機械の生産を行っている、JAPARIグループの中核企業の一つです。多くの設備はジャパリ重工によるものであり、パーク建設の大部分で活躍しました。

• ジャパリゲームス株式会社(JapariGames Ltd.)

ジャパリゲームスは、パーク内外に多くのオリジナルゲームを制作・販売しているゲームメーカーです。パーク内宿泊地に設置されるアーケードゲームのうち3割はジャパリゲームスによる制作であり、アーケード版けものフレンズはパーク内だけではなく国内外でもヒットした作品として知られています。

• 株式会社ジャパリフーズ(JapariFoods Co.,Ltd.)

ジャパリフーズは、パーク内で流通している食品の多くを生産しており、中でも植物由来の完全栄養食品「ジャパリまん」を開発したことで知られています。現在においてジャパリまんの生産の6割はジャパリパーク内の大規模農園で行われており、パーク内で生活するフレンズらの主食として用いられています。

• ジャパリ・トラベルリゾート株式会社(Japari TravelResort Ltd.)

ジャパリ・トラベルリゾートは、パーク内宿泊地の設備運営や、船舶や航空機での来場者の送迎を請け負う旅行会社の一種です。パーク内ではゆきやま温泉やロッジアリツカ、ジャパリカフェなどといった宿泊施設や店舗の運営に携わっていることで知られます。各地では同社主導で定期的にイベント公演を行うなどしています。　　　　　　

• ジャパリ・メディアプロダクション株式会社(Japari MediaProduction Ltd.)　　　　　　

ジャパリ・メディアプロダクションは、主にパーク内のフレンズ対応に特化した企業といえます。活動規模はパーク内に限定されているため他の傘下企業に比較して小規模ですが、フレンズ初のアイドルユニット「PPP（ペパプ）」こと「Penguin Performance Project」の芸能事務所として知られます。